10DA097F 花村泰平

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政治参加とナショナリズムの関係

三船毅，2008，『現代日本における政治参加意識の構造と変動』　慶應義塾大学出版会

羅一慶，2008，『日本の市民社会におけるNPOと市民参加』　慶應義塾大学出版会

田辺俊介，2011，『外国人へのまなざしと政治意識：社会調査で読み解く日本のナショナリズム』　勁草書房

猪口孝，2004，『「国民」意識とグローバリズム：政治文化の国際分析』　NTT出版　

田中浩，2010，『ナショナリズムとデモクラシー』　未來社　

10DA154H 市川幸弘

10DA154H　市川幸弘

政治意識の高さと民主化の関係性



小林良彰　2008　『制度改革以降の日本型民主主義 : 選挙行動における連続と変化』　木鐸社.

蒲島郁夫　1988　『政治参加』　東京大学出版会.

ジャン・ブロンデル, 猪口孝　2008　
『アジアとヨーロッパの政治文化 : 市民・国家・社会価値についての比較分析 』　岩波書店.

 閔琦　1991
『中国の政治文化 : なぜ民主主義が育たないのか』　 丸山昇訳　田畑書店.

小此木政夫 2005 『韓国における市民意識の動態』　慶應義塾大学出版会.

10da141z 斉藤有沙

子供の名前のつけ方と社会背景

参考文献

・牧野恭仁雄 2012

｢子供の名前が危ない」

・田中克彦　1996

「名前と人間」

・小林康正　2009.9

「名づけの世相史：『個性的な名前』をフィールドワーク」

・佐藤稔著　2007.8

「読みにくい名前はなぜ増えたか 」

・上野和男,森謙二　1999,6

「名前と社会：名づけの家族史」

10DA091C 安藤聖弥

10DA091C 安藤聖弥

幸福と宗教の関連

参考文献
・渡邉秀司　2009
『江戸期の宗教を考える』

・江原武一　2009
『戦後における〈価値教育〉をめぐって』

・玉野和志　2008
『創価学会の研究』

・真鍋一史　2008　
『日本的な「宗教意識」の構造：〈価値観と宗教意識」に関する全国調査』

・Befu,Harumi　2006
『<COE特別研究会> 欧米から見た日本の宗教
関西学院大学社会学部紀要 101 p.15-23,208-208』

・真鍋一史　2003

『かかわる価値観」と「宗教」との関係 : 探索的データ解析

日本世論調査協会報 91 p.28-32』

10DA179L 横瀬汐里

テーマ：ファッション市場におけるブランド戦略と流行の傾向

参考文献
・衣類は肉体になにを与えたか　現代モードの社会学／北山晴一　出版：1999年
・ファッション・マーケティング／塚田朋子　出版：2005年
・消費社会とマーケティング：ブランド・広告・ファッション・産業クラスター／東伸一　出版：2007年
・ファッション・ブランドの起源：ポワレとシャネルとマーケティング／塚田朋子　出版：2005年
・ファッションの歴史／千村典生　出版：2009年
・ファッション：ブランドビジネス／山室一幸　出版：2002年
・ファッション産業論：衣服ファッションの消費文化と産業システム／富沢修身　出版：2003年

★もうすぐ2012年度始まり 村瀬 洋一

久しぶりの書き込み。昨日は卒業式でした。その後ネパール料理ミルミレにて飲み。みんな元気に楽しく社会人してください！体壊さない程度に働いてね(^o^)今日も大学院などの卒業式。さて、掲示板システムの変更のため、ゼミ掲示板が４月以降に消えてしまうので、以後はこのシステムに書き込みとしましょう。

ゼミ連絡など、何でも好きなこと書いてください。新４年はあとで卒論予定書くこと。 

あかうんと　　kodozemi 

です。

★投稿者名は全員kodozemi になってしまうので、投稿した本文の最初（あるいはタイトル）に、自分の名前書いてください。パスワードは以前お送りしたもの。 

なお、書き込んだものを修正したい時は、投稿画面にて「投稿を編集」を選んでください。 

第1章　本研究の目的

1.1問題の所在

近年、若者の政治意識の低下が問題になっている。隣接する中国や韓国といった国々に後れを取らないためにも、国民全員が政治に関心を持つことが重要である。また、2011年3月に発生した東北地方太平洋沖地震への政府の対応にいろいろと問題があり、国民の目を政治へ向けるきっかけとなった。しかし、政府ありかたを有事の時にだけ考えるという姿勢でよいのだろうか。こうした疑問から、国民は常日頃から政治に関心を持っていることが必要であると考える。

1.2研究の目的

当たり前ではあるが、若者の中にも政治意識の高い人はいる。反対に若者以外にも政治意識の低い人はいる。では、何が政治意識を規定しているのだろうか。そこで年齢以外に何が政治意識に影響を与えるのかを、「暮らしと仕事についての東京住民調査」や「暮らしと仕事に関する仙台市民調査」などのデータなどを分析し解明する。そして、国民の多くが政治に関心をもつ社会にするために何が必要なのかを考えたい。

1.3先行研究

山田真裕、飯田健　2009　『投票行動研究のフロンティア』　おうふう

平野浩　2007　『変容する日本の社会と投票行動』　木鐸社

菅澤均　2002　『都市化と投票究行動の研』　恒星社厚生閣

1.4仮説

①正規雇用のほうが非正規雇用に比べ、政治意識が高い

②収入が高いほど、政治意識も高くなる

③年齢が高くなるほど、政治意識も高くなる

第2章　方法

「暮らしと仕事についての東京住民調査」

「暮らしと仕事に関する仙台市民調査」

以上、2つのデータをもとに分析する。政治意識を、選挙運動への参加の有無などに置き換えて分析する。

第3章　分析結果

第4章　結論

上田涼平