11DA129F 久保田 仁

先日の震災研究発表では、社会学の調査結果から、被災者に対するイメージと実態の乖離があるのだなと感じました。「被災者」という言葉にはメディアなどが創出した一定のイメージがあり、私たちが震災について考える際のフレームを形成しているように思われます。しかし、先生が発表された仙台市の調査結果からは、たとえ同じ被災者であっても年齢によって被害金額に差があることや、収入や企業規模によって不安の度合いに差があることなどがわかり、被災者の多様性というものを感じることができました。このように、人によって必要としている支援の量や質が異なることは、行政が復興を考える上で意識すべきです。しかしながら、行政が被災者一人一人の実情にあった支援を行うこともまた、現実的には困難と言わざるを得ません。行政による支援においては、支援の内容や対象者をある程度カテゴライズする必要があると思いますが、その際に社会学の調査結果を用いることで、被害状況が似ている被災者を実態に即してグループ化するなど、実効性の高い支援の仕組みを生み出せるのではないかと感じました。
ほかにも、物理学や教育学など通常ならば触れることのない視点からのアプローチを知ることができ、よい刺激になりました。東日本大震災は原発事故が併発したという特殊性を持ちますが、それゆえに今回の発表のような学問間の交流が重要になるのではないでしょうか。その中で、社会学はどう社会に貢献できるのかを考えながら学んでいきたいと思います。